木材は鋼材とは違い、火災時の加熱による強度の低下は穏やか。
木材は燃えると表面に炭化層をつくり、酸素供給を絶つ。
さらに断熱材として働き、それ以上の炭化を遅らせる。
火災発生後も、ある程度構造を維持し続けることができ、避難のための時間をかせぐことが可能。
この考え方で、通常より規制が厳しい大規模建築物は設計され、従来は木造であれば主に集成材が使用されてきたが、この木材の特性は、製材にも当てはまる。
平成十六年三月、建築基準法構造強度関係の告示が改正され、壁量計算によらない木造建築物の構造耐力上主要な部分である柱・横架材に、一定の規格のＪＡＳ製材が追加された。
これに関連して、大規模な木造建築物に適用される、火災時の構造安全性にかかる構造計算の基準である「燃え代設計」について、ＪＡＳ製材を使う場合の基準が設けられた。
